ウィキペディアの大都市近郊区間の記事に、デスクトップ鉄のデータルームのJR旅客制度特例の変遷の完全な盗用を発見した。
ウィキペディアの大都市近郊区間の「歴史」の項には、
1973年4月の旅規改正で、東京近郊区間及び大阪近郊区間が設定された。なお、大都市近郊区間の制定以前は「電車特定区間」が実質的に大都市近郊区間として機能していた。1969年5月の旅規改正で、第157条第2項に「東京附近の電車特定区間相互発着の普通乗車券（併用となるものを含む。）を所持する旅客は、その区間内においては、その乗車券の券面に表示された経路にかかわらず、同区間内の他の経路を選択して乗車することができる。」と定められたが、それ以前にも、支社規程第297条として同様の取扱がなされていた。なお、大都市近郊区間によって旅規から姿を消した電車特定区間は、1987年4月に復活した。1984年4月の旅規改正で、低廉な賃率で運賃が計算される区間として定められた国電区間が、国鉄分割民営化により電車特定区間に改称されたためである。その後、1974年4月に福岡近郊区間が、2004年11月に新潟近郊区間が新設された。福岡近郊区間は、路線の廃止や転換によって制定当初よりも縮小したが、東京・大阪・新潟近郊区間は順次拡大していった。
と書かれている。これは、JR旅客制度特例の変遷の大都市近郊区間の項
1973年4月の規則改訂で、東京近郊区間及び大阪近郊区間が設定された。（中略）
なお、大都市近郊区間の制定以前は「電車特定区間」が実質的に大都市近郊区間として機能していた。1969年5月の旅規改訂で、157条2項に「東京附近の電車特定区間相互発着の普通乗車券（併用となるものを含む。）を所持する旅客は、その区間内においては、その乗車券の券面に表示された経路にかかわらず、同区間内の他の経路を選択して乗車することができる。」と定められたが、それ以前にも、支社規程297条として同様の取扱がなされていた。なお、大都市近郊区間によって旅規から姿を消した電車特定区間は、1987年4月に復活した。1984年4月の規則改訂で、低廉な賃率で運賃が計算される区間として定められた国電区間が分割民営化により電車特定区間に改称されたためである。
その後1974年4月に福岡近郊区間が、2004年11月に新潟近郊区間が設定された。福岡近郊区間は、路線の廃止や転換によって制定当初よりも縮小したが、東京・大阪・新潟近郊区間は、図３に示すように順次拡大していった。
の「改訂」を「改正」に、「設定」を「新設」に変え、条項番号に「第」を、「分割民営化」の前に「国鉄」を付加し、「図３に示すように」を削っただけである。また、この記事に続く年表部分も当ページの表10からの盗用である。例えば、
1974/04/01、大都市近郊、設定：福岡近郊区間（鹿児島本線門司港・鳥栖間、香椎線、篠栗線、日豊本線小倉・行橋間、日田彦山線城野・今山間、田川線、伊田線糸田線、筑豊本線、宮田線、後藤寺線、上山田線）
は、ウィキペディアでは
1974年4月1日
設定：福岡近郊区間（鹿児島本線門司港・鳥栖間、香椎線、篠栗線、日豊本線小倉・行橋間、日田彦山線城野・今山間、田川線、伊田線糸田線、筑豊本線、宮田線、後藤寺線、上山田線）
となっている。「伊田線糸田線」の間に「、」が欠落していることを含めて、コピー＆ペーストの跡が見え見えである。
ウィキペディアの改訂履歴によると、この部分は昨年12月26日に更新された。当方のページは、初出が2005年4月24日、最終改訂は2008年12月31日であるが、大都市近郊区間の項の改訂は、昨年12月11日に大阪近郊区間変遷図の誤りを訂正したものが最後である。引用した「大都市近郊区間」の文章は、2006年6月11日に電車特定区間について加筆した以降変更していない。
こんな悪質な著作権侵害は見たことがない。
